ITMediaがblogサイト「オルターナティブ・ブログ」を立ち上げるにあたって、私もお誘いを受けました。
せっかくの機会なので参加させていただくことになりました。
blogタイトルは「栗原潔のテクノロジー時評Ver2」（ベタ ^^;）です。
２つのblog維持していくのは大変なので、このblogはフェードアウトして、ITMedia側に一本化していきます（内容的には今までと変えるつもりはありません）。

移行プロセスはこんな感じです。

今： このblogは更新終了。コメント、トラックバックは一応受け付けます（ただし、トラックバックは後にリンク切れになりますのでご注意ください。）

６月～７月： このblogのアーカイブの一部を段階的に新blogに移行します。移行完了後にドメインkurikiyo.comを新blogのアドレスに設定する予定です。

１１月： このblogのサーバのレンタル契約が切れますので、このblogは物理的に消滅することになります。

追加情報（05/10/01）：↑と思っていましたが、たいした料金でもないですし、依然として結構なアクセスがあるので、このblogも現状のまま更新なしで残しておくことにしました。

しばらくはちょっとめんどう（特にサーチエンジン経由で入ってきた人にとっては）ですが、よろしくお願いします。

新blogでもぜひ、閲覧、コメント、トラックバックをよろしくお願いします。<m(_)m>

で、当然ながら、やや遅きに逸したとは言え、特許制度の改正の動きがいろいろと進んでます。

米国のケースですと、
１．異議申立制度の採用
２．先発明主義から先願主義への移行
あたりが進行中のようです（参照記事）。

１．については、どう考えても特許に値しない発明が特許化されてしまった時は、権利行使の前に、裁判するまでもなく無効にする手段を設けようということで、当たり前のことですね。
２．については、世界中で先願主義（一番最初に出願した人を優先）を採用してないのは米国だけだったのでまあ当然の動きです。
先発明主義は一見公平に見えても、権利が確定した後で、「いやー実は同じ発明をオレが先にしてたんだよー」と言う人が後から出てきたりして、実務上は非常に問題が多かったのです。

また、日本では知的財産侵害の刑事罰の罰則の強化（５年以下の懲役→１０年以下の懲役）が検討されています（参照記事）。
５年が１０年になっても抑止力としてはそんなに変わらないかもしれませんが、まあ、窃盗罪と同等にしておくというのは意味があることだと思います。

また、ソフトウェア特許の乱用を抑えるための指針をMEＴＩが策定予定です（参照記事）。
「一部の企業がソフト開発に不可欠な基盤技術の特許を独占し、他の企業の技術開発を不当に妨げることを防ぐ」ことを目的としているようで、ぜひこれは実現してもらいたいものです。
産業の発達を阻害しないことが担保されれば、ソフトウェア特許自体は決して悪ではないと思います。

セミナーではなく、記者会見なのでそれほど詳しい話はなかったですが、興味深かったのは現在改定作業中のGPLの時期版GPL 3の最終確定版の予定が2007年初頭ということ。
一瞬、2006年のいい間違いかと思いましたがそうではありませんでした。
2006年まる1年をかけて検討を重ねていくようです。
改定には法律（しかもやっかいな特許法等）がからむことですし、今後長期にわたって重要となることなので、時間をかけて検討しなければいけないのは確かですが、約2年（ドッグイヤー換算14年）というのはちょっとかかり過ぎな気が。

あと、Moglen氏は、現行の特許制度についてあくまでも私見であるとしながら、「ソフトウェア開発の世界とはミスマッチである。」「特許権者の権利が強力すぎ、長期にわたりすぎる。」と発言しました。
ちょっとでも今のソフトウェアビジネスの世界に身を置いた法律専門家であれば、誰でもそう考えるでしょうね。

Sunの業績はここのところ芳しくないですが、キャッシュは結構ありました。
家計は苦しいし、給料は上がらないけれど貯金はそこそこあるという状況です。
こうなると、うまく企業買収をして将来の成長に結びつけることが不可避であって、今年、Sunが大規模な企業買収をすると言うのは、業界の噂としてもありましたし、幹部も自ら認めていたことであったわけです。

で、買収したのがStorgeTek。
あまりなじみはないかもしれませんが、エンタープライズ・ストレージ市場では、EMC、日立、HP、IBMに次ぐベンダーです。
特にハイエンド・テープなどのセグメントではかなり強いベンダーです。
StorageTekのように業績は比較的好調だし顧客ベースもあるが、成長率が低いため株価が低迷している企業を買って成長路線に乗せると言うのは、M&Aの鉄則ですが、どうなんでしょうか、この場合は。

企業買収に関しては、Sunはうまく行った時と行ってない時の差が極端です。
Crayのビジネス・コンピュータ部門の買収はきわめて成功したE10000サーバを産み出し、2000年ころのSunの記録的好業績の結びつきました。
一方、Cobalt社に関しては、金をドブに捨てたような結果となりました。

M&Aを成功させるために重要な要素は企業カルチャーの融合の問題があります。
企業カルチャーと言う点では、Sunは結構「濃い」のでうまく行く時と行かない時の差が激しいのではと思います。
StorageTek社は米東海岸ベースですし、どっちかというとIBMメインフレームショップのユーザー等に堅実な営業をしてきて成長してきた会社であり、企業カルチャーの点ではSunと対極にあると言えます。
とは言え、Sunと似たカルチャーであろうと思われるCobalt社の買収が失敗したことを考えると、意外とタイプが違う企業の買収の方がカルチャークラッシュは小さくてすむのかもしれません。

もうひとつの懸念は、ストレージハードウェア市場もサーバ市場と同じように急速にコモディティ化が進行しつつあることです。
もう、ハードでの差別化はかなり困難な時期に来ており、大手ベンダーは、管理ソフトで差別化する戦略を取って来ています。
Sunがストレージを重要視するのは当然なのですが、どっちかというとストレージ管理ソフトウェア・ベンダーを狙うべきだったのではと思うわけです。
別のM&A計画が進行中であるとも思われますが、Sunももうキャッシュによる大規模なM&Aは困難な状況に来てますので、大手のストレージ管理ベンダーの買収も難しいでしょう。

こう思うのは私だけではないようで、買収の発表依頼Sunの株価も低下気味で、この状況を挽回するためには相当強力な戦略が必要と思うわけです。

企業価値を時価総額だけで評価するのは危険（Linuxディストリビュータの時価総額などはIPO当時の100分の1近くなってますし）ではありますが、やはりエポックメーキングなことではあります。

「物を所有するより、その物に関する情報を所有した方が儲かる」という話を読んだことがあります（またしても、出典を失念 ^_^;）。
たとえば、原油を買って転売して儲けるよりも、同じ金で原油価格のオプションに投資したほうが儲かるというロジックです（ちょっと突っ込みどころ満載ですが）。

同じ流れで、「情報（コンテンツ）を所有するより、その情報に関する情報を所有した方が儲かる」と言えるかもしれませんね。

そういえば今や「古典」とも呼べるネグロポンテ氏の「ビーイング・デジタル」には、「雑誌のテレビガイドを発行している会社の収益はどのテレビ局よりも上」という話が書いてあった記憶があります（今はネットがあるから状況は違うかもしれませんが、基本的には同じことを言ってますよね）。

ここで改めて言うまでもなく、事前の噂どおりの発表が行われたわけです（参考記事）。
そういった意味では特にサプライズはなかったですね。
どうでも良い話ですが、上の参考記事では「Mac OS Xには秘密の人生がある。」となっているジョブズの発言は、米Cnetの記事では"Mac OS X has been leading a secret double life the past five years."、つまり、「過去５年間OS Xは密かに二重生活を送ってきた」ということで、世間では正妻（PowerPC）とアツアツに見せておいて、裏では愛人（Pentium）との関係を深めていたと言うことですね。あいかわらず、面白い言い回し＞ジョブズ

個人的には、せめてAMDにして、Intelとの競争原理を働かせてほしかったですね。

さて、今後はどうなっていくかということですが、結構、アプリケーションの移行は大変でしょうね。
バイト・オーダーの問題もありますし。
また、これで実質上OS 9以前のOSでは新しいハードのサポートはなしということになります（PowerPC搭載機の中古市場が盛り上がる？）

最大の疑問は、Pentium MacがPC互換機的になっていくのか、それとも、Appleの独自性を残していくのか（たとえば、OSの一部ROM化をやってしまうのか）？
Macがハード的にPC互換機と同等になれば、Appleは単にデザインが良いPC互換機ということになってしまいますね（実質上ハード撤退とも言えます）。
まあ、こうなると同一マシン上でデュアルブートもできるし、VMWareでMac OSとWindows同時稼動なんかも可能になって、それはそれで楽しいかもしれません。
元麻布春男さんは取材記事でこのシナリオを予測していて、OSの世界でWindowとダイレクトに競争するこを期待しているようです。
まあ、スティーブ・ジョブズがハードの独自性をなくすような戦略をとるのかは甚だ疑問ですが、長い目で見れば、これがユーザーのためにもAppleのためにも良いかもしれません。

＃ぜんぜん話変わりますが、唐沢なをき氏は今頃ネタ考えるのに大変でしょうね。

さて、みなさん「セシル・マクビー」というと何を想い浮かべるるでしょうか？
普通は若い女性向けのファッション・ブランドでしょうね。
ところが、ちょっとでもジャズに詳しい人は黒人のベテランジャズベース奏者を思い浮かべるでしょう。
1950年代から活躍し、エルビンジョーンズなど大御所ともやってますし、山下洋輔氏のピアノトリオで来日ツアーもしてる人です。
超有名とまでは言いませんが、有名なジャズミュージシャンと言ってよいでしょう。
私も個人的に大好きなベーシストの一人です。

なので、初めてファッションブランドの「セシルマクビー」の看板を見た時は、「同姓同名のデザイナーでもいるのだろうか？そんなにありふれた名前でもないのに？」と思っていたのですが、このブランドを使ってる会社は純然たる日本の会社で「セシルマクビー」という名前を適当に選んで付けたようです（判決文ではこの辺の事情がぼかされているのですが、たぶん、代理店の人がたまたま見かけたレコードかポスターなどから何となく「おしゃれな響きの名前だなー」ということで選んだのではないかと想像します。）

で、ジャズ・ミュージシャンの方のセシル・マクビー氏は、このファッション会社の商標権の無効審判を請求しました。
請求理由は、ホリエモンの話のときにも出てきた商標法４条１項８号です。
今回は条文の読み方がポイントとなるのでちょっとややこしいですが略さずに書きますと「他人の肖像又は他人の氏名若しくは名称若しくは著名な雅号、芸名若しくは筆名若しくはこれらの著名な略称を含む商標（その他人の承諾を得ているものを除く）」は商標登録しないということです。
今回の話に関係あるところだけ整理すると、
１．他人の氏名
２．他人の著名な略称
は商標登録しないということです。
たとえば、「キムタク」は明らかに２なので、 木村拓哉氏の承諾がなければ商標登録されません（当たり前）。

で、セシル・マクビーの件ですが、裁判所の見解は、
a．セシル・マクビーは本名ではない。同氏の本名はミドルネームを入れたセシル・リロイ・マクビーである。
b．ゆえに、「セシル・マクビー」は「セシル・リロイ・マクビー」氏の略称である。
c．「セシル・マクビー」という略称はジャズの世界では有名かもしれないが、それを超えて著名とは言えない。
なので、上記の１にも２にもあたらないということで、セシル・マクビー氏の訴えはすべて却下されました。

うーんどうなんでしょうね。
「ジョージ・ブッシュはアメリカ大統領の本名はではなくその略称である。」
というのは結構違和感がある判断ではと思うのですが（何か前例がある判断なのでしょうか？）。

まあ、何回も繰り返しているように、商標法は業界秩序維持が最優先なので、こういう個人の訴えを認めていたら切りがなくなるという判断が最初にあったのは否めないでしょうね。

ところで、ベーシストのセシル・マクビー氏なんですが、プレーはかなり黒っぽいですし、ルックスも濃い（写真参照）ですし、おしゃれなファッション・ブランドとはぜんぜんイメージが違うので、自分は（ジャズ好きな人はみんなそうだと思いますが）このブランドの宣伝見るたびに違和感を感じてしまうんですね。

JOCが「がんばれ！ニッポン」を商標登録出願するずっと以前の1998年6月18日、茨城県の某酒造会社が「日本酒」を指定商品として「がんばれニッポン」を出願しており、登録されていました。
で、JOCはこの登録を消滅させるべく無効審判を請求しました。
ドクター中松の時には、「商標を登録しただけでちゃんと使用してないので取り消しだよ」という不使用取消審判を請求したわけですが（これに対しては、「会報誌のタイトルとして使っているだけでは商品についての使用に当たらない」というちょっと微妙な判決がなされました）、今回はこの酒造会社はちゃんと「がんばれニッポン」ブランドの日本酒を製造販売してますのでこの手は使えません。

JOCの主張は、かいつまんで言うと「われわれは、1979年から大金をつぎ込んで「がんばれ！ニッポン！オリンピック・キャンペーン」をやってきたので、『がんばれ！ニッポン』は周知になっいており、これに類似した商標を使うと消費者がJOCの公認グッズと勘違いするおそれがあるので、この酒造会社の商標登録は無効だよ。」というものです。
これに対して酒造会社側は「『がんばれ！日本』という商品名だからといってJOC公認だと勘違いする消費者なんていないよ。」と主張しましたが認められず、この商標は無効にされてしまったわけです。
しかも理由は公序良俗違反（商標法４条1項７号）。
JOC以外の者が「がんばれ！ニッポン」を商標として使うということは、公の秩序と善良の風俗を害するという判断です。

個人的には「オリンピック」の表記を使えばさすがにまずいかもしれませんが、「がんばれ！日本」をJOC以外の人が商標として使ってはダメというのはちょっと厳しすぎという気がします。
しかし、やはりJOCは一応公益性が高いし、キャンペーンに大金を使ってきたので、その利益は一酒造会社の利益よりも優先させるべきという、まず業界秩序維持ありきの判断がされるのは、商標と言うものの特性を考えればしょうがないことであります。

仮にこの争いが、酒造会社対JOCではなく、日本サッカー協会対JOCだったらどうなっていたのでしょうかね。

OS Xの移植は何とかなるとしても、アプリケーションやドライバーの互換性はどうなるのでしょうか？
68000系からPowerPCへの移行のときのようにエミュレーションが提供されるのでしょうか？
（しかし、PowerPCは68000系よりはるかに高速だったのでソフトウェア・エミュレーションでも何とかなったのですが、今回は性能上の問題があって難しいかもしれません。）
それとも、「ジョブズ流」で過去の資産は無視無視ということでしょうか？

あと、Intel採用とはいってもCPU以外の部分はApple独自でしょうから、PC互換機でMac OS X稼動というわけではなさそうです（もちろん、技術的には可能でしょうが）。

また、あれだけPowerPCのInteｌに対する優位性をプロモーションしてたのにという点もありますが、まあ、それはなかったことにしてしまうんでしょうね。

では、こういう先取り的に商標登録出願して転売して儲けるという商売が成立するかと言うと結構難しいと言えます。
たとえば、昨日のエントリーに書いたように、「ホリエモン」などのような「他人の著名な略称」はその他人の許可がなければ登録されませんので、「ホリエモン」の商標権獲得はライブドア（または、堀江社長本人）以外はまず無理です。
また、「日本または外国で著名になっている他人の商標を不正目的で」出願した時も、４条１項１９号違反でNG。
外国で流行ったブランドをいち早く日本で登録して買い取ってもらおうとしても無駄と言うことです。
さらに、４条１項７号に「公序良俗を害する商標」は登録しないと言う非常に広範な規定がありますので、特許庁の審査官が「これ登録したらちょっとまずいだろう」と判断した商標はこの規定で拒絶することができてしまいます（この事例について明日書く予定です）。
仮に上記の点で審査段階で見落としがあって登録されてしまったとしても、登録後に第三者が異議申立や無効審判を請求することで商標権を消滅させることができます。

ということで、現行の商標法は、商標ゴロで濡れ手に粟というのは実質的には非常に困難な制度になっているわけです。
お小遣い稼ぎくらいなら何とかなるかもしれませんが（決して奨励するわけではないですけど）。

まず、「ホリエモン」ですが、ライブドアより先に福産起業という会社が、「被服、履物、おもちゃ、人形、遊戯用器具、菓子、パン」を指定商品にして今年の２月２８日に出願、あわててライブドアが３月２２日に出願（指定商品は多いので省略）、さらにエムエムスカイというところが３月２４日に、イオンド大学日本校というところが３月２９日に出願してます。
これは、おそらく、ライブドア以外の出願はすべて商標法４条１項第８号の規定「他人の～著名な～芸名～を含む商標（その他人の承諾を得ているものを除く）」に引っかかって登録されることはないでしょう。

NTTドコモの「フルブラウザ」の方はちょっと微妙ですが、個人的には３条１項１号「その商品又は役務の普通名称を普通に用いられる方法で表示する商標のみからなる商標」にひっかかると思います（なお、ロゴに特徴があったりすれば「普通に用いられる方法」ではないので登録される可能性もありますが、今確認したらドコモの出願は普通の書体でした）。
ただ、審査官が「フルブラウザ」を携帯電話器の機能の普通名称であると認識しているかどうかはわかりません。
万一、登録されてしまったとしても、同業他社が、出願時点では既に「フルブラウザ」は業界において普通名詞として使用されていたと、雑誌記事やパンフレット等の証拠を示して異議申し立てすれば、取り消しになるのではと思います。

＃しかし、i-Modeにこだわってフルブラウザの展開が他社に遅れたドコモが先に商標出願をしてしまうというのもちょっと皮肉な状況ですね。

邦訳も『これまでのビジネスのやり方は終わりだ―あなたの会社を絶滅恐竜にしない95の法則』というタイトルで日経新聞社から2001年に出ています。
何かまったく記憶がないので、あまり話題にもならなかったような気がします（邦題が悪い？）。
googleで「クルートレイン宣言」をサーチしても56件しかヒットしないので、そもそも日本では原著からしてあまり話題にならなかったのでしょうか？

で、中身なんですが、英文であればWeb上で無料で読めるようになっています。
英語で全部読むのはしんどいという人でも、巻頭の「95のテーゼ」は日本語化されてますので、これだけでも読むと結構ためになるのではと思います（一部変な訳のところがありますので、適宜、英語版も確認した方がよいかも）。
内容的には「何を今さら」というのが多いのですが現状をうまくまとめてキャッチーな言葉で表現しているところが多いです。
また、1999年の出版でありながら現在の状況を的確に予測できているポイントも多いと思います。
たとえば、最初のテーゼである「マーケットとは対話である。」ですが、blogブームの今をまさに予測していたと言えるでしょう（原著の執筆時にはblogはメジャーな存在ではなかったですし、サイト内で"blog"でサーチしても見つかりません。）

邦訳もamazon.coo.jpのマーケットプレイスで古本が59円（ﾄﾞﾋｬｰ）で買えるようです（例によって、日本語訳のクオリティについてはコメントできません。原文を読む限り、かなり訳しにくそうな英語ではあります）。

HTの有効性は、並列的に多数のプロセスが動くサーバ環境では明らかですが、クライアント環境ではどんなもんなんだろうと思っていました。
オーサリング系でヘビーな処理をガンガン稼動して、かつソフトもマルチスレッド対応になってる場合は別として、普通のオフィス業務（WordやIE）でHTの効果は、そんなにないだろうなーと思っていたわけです。
確かにプログラム単体での性能という意味では劇的な効果はないんですけど、思わぬメリットがありました。

今までのHTなし環境だと、ウィルススキャンのフルサーチが始まってしまうと、他のプログラムはレスポンスが低下してほとんど動かない状態だったんですが、HTありだと遅いながらも何とか動くんですね。
また、何らかのトラブルでエクスプローラがハングしてしまった時も、タスクマネージャ呼び出して、explorer.exeを殺して再起動するという手順が容易になりました（今までだと、エクスプローラがハングするとCPU使用率が100%になってうんともすんとも言わなくなっていたが、HT環境だとCPU使用率は最大50%にしかならず、スレッドの１個は常に生きています）。

まあ、上記の問題は、仮にHTがないとしてもWindowsのOSとしてのワークロード管理機能で何とかすべき課題（特定のプログラムがリソース食いまくるのを防ぐ仕組みを入れるべき）なんですが、うまく、HTがWindowsの弱点を救ってくれる状態になっているわけです。
マルチコアだとこの効果はもっと劇的でしょうね。

さて、操作性ですが、覚悟はしていたもののやはり結構わかりにくいです。
たとえば、キーの操作確認音の消し方ですが、普通の日本の携帯であれば、「音設定」とかいうメニュー項目があってそこで設定できると考えますけど、いくら探してもそういう項目はないんですね。
マニュアルも英文版の直訳のようで非常に不親切で、どこに何が書いてあるかわかっている人でないとどこに何が書いてあるかわからないという構成です。
結局、「702NK 動作確認音 消し方」でgoogleサーチしてわかったのは、ツール→モード→通常モード→カスタマイズとメニューをたどると「キー操作確認音」の設定ができるということでした。
要するにキー確認音は通常モードとかマナーモードとかの各モードに従属しているプロパティであることを前提としたメニュー構成法ですね（これにより、通常モードは確認音なし、外出モードは確認音ありというようにモード別に確認音の設定ができるので便利と言えば便利です）。
言われてしまえばなんてことないんですが、言われるまではわからないユーザーインターフェースです。

これで思い出したのが、愛読しているblogたけくまメモのエントリー「iPod mini 使いづれえ!!」。
iPodほど自然なユーザーインターフェースはないと思うのですが、なんと竹熊先生はクリックホイールの基本操作である指でホイールをさすって回すように動かすというやり方がわからなくて悩んでいたということです。
竹熊先生は自分で何台もPCを自作してますから別にメカ音痴というわけではないですよ。
どうやら、クリックホイールの使い方はマニュアルには書いてなくて、いきなり「クリックホイールを使ってボリュームを調整します」としか書いてないらしいんですね。
「『ホイール』と名前がついていれば、英語圏の人はなんか回すものであることは自明なのであえて書かないのでは？」とコメントで分析している人もいました。

さらに思い出したのが２０年ほど前の話なんですけど、国鉄で切符を買うときに用紙に禁煙と喫煙の項目があったので（当時外資系会社に勤めていた）自分は禁煙席を取るために何の疑いもなく禁煙の前にチェックマークを入れて提出したら喫煙席がとられてしまったことがありました。
「あの禁煙席希望と書いたんですけど」と言うと、窓口の人は何の疑いもなく「だってあなた禁煙にバツつけたじゃないですか」と言ったのでした。
今ではGUIも普及してますから、アメリカ流に項目の選択はチェック・マークかバッテンで何の誤解も生じないですが、当時の日本では項目の選択は項目の前に丸を付けるのが常識だったわけです。

テクノロジーのグローバル化が進んでいろんなカルチャーの人が同じ製品を使うようになると、とこういう作り手は当然と思っていても使う側にとってはそうではないというユーザーインターフェース上の問題がますます増えてくるんじゃないでしょうか？